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週刊現代

週刊現代12月7日号(11月25日発売)に弊社社長・近正の特集記事が掲載されました。

一介のビジネスマンが業務命令で米作農業に新規就農する過程で経験した農地法や農村社会の閉鎖性、更には作った米の販売に苦闘した経緯、また「産地ブランド」や「コシヒカリ神話」、或いは「有機栽培」の問題点と戦う経緯などが書かれています。

今年ほど「米」に注目が集まった年はありませんでした。40年振りの農業行政の大改革と言われる「減反廃止」が遂に決まりました。TPP交渉参加を起因とする米作農業強化に向けた大きな一歩をやっと踏み出しました。

「農地法」「コシヒカリ」「有機栽培」に加え、更に「農協」「兼業農家」を加えた5つが米作農業を破綻させた原因であると7月に出版した近正の著作本「コメの嘘と真実」などを通じて訴えて来た越後ファームとしては、遠い向うにではありますが、暗いトンネルの出口が見えた思いで、日本の「米作農業鎖国」の時代の終焉を強く感じさせる年でした。

越後ファームは、お客様、お取引先様に引き続きご支持していただけるよう、尚一層「おいしい」そして「安全」。だからこそ「安心」な米作りを目指し、消費者をあざむく「産地ブランド」を打ち砕き、「本当においしい有機栽培」を実現し、更には「適地適作」を阻む「コシヒカリ神話」を崩壊させることで、「本当においしいコシヒカリ」を実現させ、加えて全国の多種多様な「品種」の米との「食べ比べ」を実現させることによって、”再生不可能”と言われる「中山間地農業地域」における米作農業の再生に一石を投じることが実現できればと考えております。

お客様・お取引先様、そして仕入先様、全国の篤農家の
先輩諸氏の皆様のご支援を重ねてお願いいたします。